2025年版・なぜ太陽光発電が電気代対策になるの？

2025/3/28

「太陽光発電は本当に電気代対策になるの？」
「設置費用が高くて元が取れるか不安」

太陽光パネルを設置すると電気代の節約になると聞いたけれど、本当に高い費用を払ってまで付ける価値があるか悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

そのような悩みを解決するために、本記事では日本の電気代の推移や電気使用量の変化にもとづいて、2025年の今、太陽光パネルを設置するべきかどうかを分かりやすく解説します。

各家庭の事情に合わせて、すぐに購入する場合と初期費用無料から始める場合の比較もしていますので、太陽光発電を導入するか迷っている方はぜひ参考にしてください。

レオフォースでは「何から相談していいのかわからない」という方にも専門のスタッフがご希望に合わせて無料相談をおこなっています。太陽光パネルのメリットもデメリットも熟知したプロが、あなたの不安にひとつひとつお答えします。もちろん、相談だけでも大丈夫です。ご興味のある方は、一度当社までご連絡ください。

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日本の電気代はどのくらい高騰しているの？

2022年時点、日本の電気代単価は12年間で1kWhあたり10円以上値上がりしています。国のデータを元に家庭の電気代単価の推移を以下のグラフにまとめました。

データ参照:電気料金の変化資源エネルギー庁（グラフ作成：地球未来図作成）

原油価格の下落や新型コロナウイルスの感染拡大などの影響により電気代単価が下がっている年度もありますが、全体を見ると電気代単価は上昇傾向にあります。とくに、2020年度以降は電気代単価が高騰しています。

お客様

最近電気代が高くなった気がしていたけれども、電気代単価が上がるとどのくらい影響があるの？

地球未来図

1ヵ月に300kWhの電気を使っている場合にどのくらい電気代が変わるか簡単に計算してみますね

2020年度の場合：300×25.82＝7,746円
2022年度の場合：300×34.00＝10,200円

毎月の電気代が2,454円高騰している（電気代単価のみを考慮した場合）

地球未来図

電気代単価のみで計算すると2020年度と比べて2022年度は毎月の電気代が2,454円値上がりしています

お客様

1年間だと3万円近くも変わるのね…

地球未来図

そうなりますね。実際の電気代は、電気代単価のほかに基本料金や燃料費調整額などが加算されます。基本的に、計算した値よりも実際の電気代は高くなると考えてください

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これからも日本の電気代が上がる理由

日本の電気代は上昇傾向にありますが、これからさらに値上がりする可能性があります。その理由は以下の2点です。

限りのある化石燃料をつかった火力発電の7割を占めているから
世界が脱炭素を目指す中で、再エネ賦課金が必要だから

それぞれ詳しく説明していきますね。

①限りのある化石燃料をつかった火力発電の7割を占めているから

日本の主要な発電方法は化石燃料を使った火力発電です。2022年時点で、全体の7割以上を占めています。近年、太陽光発電を含めた再生可能エネルギーが注目されていますが、発電割合は全体の2割程度です。

以下のグラフを見ても分かるように、日本は火力発電に依存しているのが現状です。

データ参照：集計結果又は推計結果（総合エネルギー統計）　資源エネルギー庁（グラフ作成：地球未来図作成）

火力発電に必要な石油や石炭などの化石燃料は、日本で簡単に採取できる資源ではありません。日本で火力発電を行うには、原料を海外から輸入する必要があります。

化石燃料は使い続けるとなくなってしまう限りある資源です。世界中で必要な資源であるため、資源の取り合いになっており値段が上昇傾向にあります。

このように電気をつくるための原料が高くなっていることで、日本の電気代が高騰しているのです。化石燃料の需要は世界的に高まっており、今後も値段が上がると予想されます。

火力発電に依存している状況では、今後も日本の電気代は上がり続けるでしょう。

②世界が脱炭素を目指す中で、再エネ賦課金が必要だから

世界が脱炭素を目指す中で、再エネ賦課金が必要になることも電気代が上がる理由として挙げられます。脱炭素とは、地球温暖化の原因となるCO2の排出量をゼロにすることです。地球温暖化は異常気象や干ばつなどを引き起こし、自然環境や私たちの生活に重大な被害を与える可能性があります。

地球温暖化を抑制するにはCO2の排出量を減らす必要があるため、世界中で脱炭素に関する取り組みが進められています。再生可能エネルギーの利用がその一つです。太陽光や風力などの再生可能エネルギーを使った発電は、CO2を排出しません。

日本では、再生可能エネルギーを普及させるために再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）を導入しています。

再エネ賦課金とは電力会社が家庭や企業から、再生可能エネルギーを買い取る際に使用されるお金のことです。私たちの毎月の電気代には、再エネ賦課金が加算されています。

2024年度の再エネ賦課金は1kWhあたり3.49円でした。1ヵ月に電気を300kWh利用した場合の再エネ賦課金は約1,000円です。再エネ賦課金は毎月の電気代に加算されるため、年間で1万円以上電気代が増えています。

再エネ賦課金は上昇傾向にあり、今後も値上がりすることが予想されます。（参照1）

参照1：新電力ネット

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電気の使用量はこれから増えるのか？

電気の使用量が増えるほど電気代は高くなります。原料価格の高騰や再エネ賦課金による影響だけでなく、電気の使用量に影響を与える要因にも注目したほうがよいでしょう。

日本の電気使用量が今後どのように変化するのか、3つの視点から解説していきます。

①省エネ家電で電気使用量は減る

2010年以降、家庭の電気使用量は減少傾向にあります。（参照2）省エネ対応の家電が増えたことで、電気使用量が減ってきていると考えられます。

たとえば、LED照明は白熱電球に比べて消費電力が約80％少ないといわれているため、照明にかかる電気使用量を大幅に削減できるでしょう。電気使用量が多い家電であるエアコンや冷蔵庫では、省エネ性能の高い製品が開発されています。

技術の進歩により、今後も家電製品における電気使用量は減少していくでしょう。

参照2：電気事業連合会

②気候変動で電気使用量は増える

地球温暖化による気候変動で、今後、家庭の電気使用量が増える可能性があります。猛暑や一時的な寒波によって冷暖房の使用時間が増えると考えられるからです。

経済産業省のデータでは、2024年度夏季の最大電力需要が全国的に増加していると示されています。10年に一度の猛暑を想定した電力需要を上回る日があるほどです。（参照3）

電力需要が増加している要因として、猛暑日が増えていることが挙げられます。気象庁のデータによると全国の猛暑日の年間日数は増加しており、2024年度では過去最多となりました。（参照4）

また、冬季（2024年12月〜2025年2月）は全国的に気温が低い傾向にあり、2月に強力な寒波が来ています。（参照5）

地球温暖化を完全に止めることは難しく、今後も気候変動の影響は大きくなることが予想されます。エアコンの省エネ性能は向上していますが、冷暖房の使用時間が長くなることで電気使用量が増えてしまうでしょう。

参照3：経済産業省
参照4：気象庁
参照5：気象庁

③電気に頼るライフスタイルになる

技術の進歩により私たちの生活は電気に頼るライフスタイルに変化しつつあります。身近なものでは、EV（電気自動車）やオール電化、またスマホやAIのデータ処理なども挙げられます。

走行中にCO2を排出するガソリン車は環境に優しくありません。そのため、CO2を排出しないEVが注目されています。ガソリン車からEVへの転換が進めば、電気の需要が高くなります。

また、光熱費の削減効果を期待して住宅をオール電化にするケースが増えています。従来は調理や給湯にガスを使いますが、オール電化ではガスを使いません。

電気で調理や給湯が行える機器を使うため、オール電化の住宅にすると電気に頼るライフスタイルに変わります。

EVやオール電化の普及率が高まれば、電気の使用量は増えていくでしょう。他にも、ICT（情報通信技術）の進歩による電気使用量の増加が懸念されています。

スマホやパソコンが普及している現代では、誰もが簡単にインターネットを利用できます。年々進化を続けているAIは、データを処理する際に多くの電力が必要です。

このように技術が進歩していくことで2030年にはICT関連機器だけで現在の年間使用電力量の倍近い電力を消費するとの予測もあります。（参照6）

参照6：総務省

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2025年に太陽光を導入するメリットは？

お客様

このままだと電気代が増えてしまうのはわかったけれども、家庭でできる対策はないのかしら？

地球未来図

電気代を削減するには、太陽光パネルを設置して家庭に太陽光発電を導入するのがおすすめです

お客様

今から太陽光パネルを設置してもメリットはあるの？

地球未来図

もちろんあります。太陽光発電を導入するメリットについて2点説明していきますね

①電気の自給自足ができれば、電気代の変動に流されない

自宅に太陽光パネルを設置すると、電気の自給自足ができます。作った電気は無料で使えるため、社会の電気代の変動に流されません。余った電気を電力会社に売ることで、売電収入も得られます。

お客様

最近は売電価格が下がっていると聞いたことがあるわ

地球未来図

確かに過去と比べると売電価格は下がっています。2010年代前半は太陽光発電を普及させるために売電価格が高めに設定されていました

お客様

売電収入による経済的なメリットは減ってしまったのね

地球未来図

2020年代は売電価格が下がっていますが、太陽光パネルの設置にかかる費用も下がっています。また、2030年～2050年に向けて脱炭素や化石燃料の高騰は進んでいくと考えられるため、電気の自給自足はこれから重要になります

お客様

電気代が高騰するから太陽光発電による節約効果が高まるってこと？

地球未来図

そのとおりです。以前よりも安い価格で設置できて、今よりも多くの電気代が削減できる可能性があるため経済的なメリットは高いといえるでしょう

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②未来の環境を守ることができる

太陽光発電はCO2を排出しないため、未来の環境を守ることにつながります。

お客様

脱炭素に貢献できるってことね

地球未来図

そうです。CO2は地球温暖化の原因になるため、再生可能エネルギーを利用した太陽光発電が世界的に重要視されています。日本では、太陽光パネルを義務化する地域もでてきました

お客様

義務化される地域もあるのね。地球温暖化が進むと私たちの生活にどのような影響があるの？

地球未来図

平均気温が上昇して熱中症のリスクが高まったり異常気象による豪雨で洪水が起きたりして私たちの生活に悪影響があります。また、気候変動は地球環境にも被害を与えてしまうのです

お客様

私たちの暮らしを守るためには、未来の環境を守る必要があるのね

日本は2050年までに脱炭素社会を実現することを目標としています。太陽光発電を導入すると、個人でも脱炭素に協力でき、未来の自分の生活を守ることにつながります。

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太陽光で失敗しないための4つの鉄則

太陽光発電は経済面と環境面でメリットがあります。しかし、経済的なメリットを得られるかは家庭によって変わります。家の立地や屋根の向きなどによって太陽光パネルの発電量が変化するからです。

太陽光発電の導入で失敗しないためにも、以下の4つを確認しましょう。

①購入費用の元が取れるのかをシミュレーションを行う

太陽光パネルの購入費用の元が取れるのかをシミュレーションで必ず確認しましょう。設置する容量や屋根の日当たり、毎月の電気代などをチェックして、どのくらい経済的なメリットがあるかを計算します。

10年～20年間に節約できる電気代の合計金額が太陽光パネルの購入費用を上回っていれば、元が取れる可能性は高いといえます。

シミュレーションを行う際には、情報に誤りがないかを確認することが重要です。販売店によっては、値段を安く見せるために必要な設備を見積もりに入れない、太陽光パネルの発電予測量を盛る（多く見せる）などの方法で見た目の数値が良く見えるようにごまかしている場合もあります。

想定していた結果が得られず、元が取れないこともあるため注意しましょう。

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②購入見積もりは数社を見比べる

正しい見積もりに出会うためには数社を比較して、納得できる金額かを確認することが重要です。1社の見積もりだけでは購入費用が適切であるか判断するのは難しいため、ほかの販売店にも見積もりを依頼しましょう。

また、販売店に判断を任せるだけでなく、自分で情報を集めることも大切です。太陽光発電の相場を調べたり太陽光パネルを設置した知り合いに費用を聞いたりして判断材料を増やすとよいでしょう。

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③保証をしっかり確認する

太陽光パネルは何十年も使い続ける設備であるため、保証内容をしっかりと確認しましょう。保証が不十分だと壊れたり不具合が起きたりしたときの修理に余計な費用がかかってしまいます。購入費用が安くても、保証が充実していないことでトータルの出費が増えてしまう可能性があるため注意が必要です。

太陽光発電の保証には、パネル本体を保証するシステム保証や設置工事に伴うトラブルを保証する施工保証などがあります。急なトラブルが発生しても問題ないように、保証が充実しているメーカーや販売店を選ぶのがおすすめです。

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④信頼できる業者に依頼する

太陽光パネルの設置工事は信頼できる業者に依頼しましょう。悪質な業者にあたると太陽光パネルを設置する際に屋根や外壁を傷つけられる可能性があるからです。

信頼できる設置業者を紹介してくれる販売店や設置工事まで責任をもって引き受けてくれる販売店などを探すとよいでしょう。なんでも相談できて、レスポンスも早い安心できる業者がおすすめです。

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太陽光を購入する予算がないときはどうする？

太陽光発電を購入する予算がなくて悩んでいる方もいるでしょう。その場合は、以下の方法を検討するのがおすすめです。

補助金を利用する
初期費用無料プランを利用する
電気代を節約する

それぞれの方法について詳しく説明しますね。

①補助金を利用する

太陽光パネルの設置する際に補助金を利用することで、初期費用を抑えられます。自治体によって補助金の金額は異なるため、住んでいる地域に補助金制度があるかを確認しましょう。

たとえば、東京都には以下のような太陽光パネルに関する補助金制度があります。（参照7）

新築住宅	3.6kW以下の場合：12万円/kW（上限36万円） 3.6kWを超える場合：10万円/kW（50kW未満）（太陽光発電システムの助成対象経費の合計金額が上限）
既存住宅	3.75kW以下の場合：15万円/kW（上限45万円） 3.75kWを超える場合：12万円/kW（50kW未満） (太陽光発電システムの助成対象経費の合計金額が上限)

東京都で5kWの太陽光パネルを設置する場合、新築住宅なら50万円、既存住宅なら60万円の補助金が受け取れます。そのため、予算が十分でなくても、補助金が利用できれば太陽光パネルを設置できる可能性が高くなります。

東京都では2024年度を含め過去数年間補助金制度が設けられていますが、これからも同じように補助金が受け取れるかは分かりません。補助金の予算は毎年変わるため、受け取れる補助金が減ったり補助金自体がなくなったりする可能性もあります。

補助金が受け取れるうちに太陽光パネルの設置を検討したほうがよいでしょう。

参照7：クール・ネット東京

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